スポーツ・スポーツ観戦

報道やスポーツ映像の音声や出演者などをAI認識→編集効率化

国際放送機器展「Inter BEE 2018」のソニーブースでは、報道向けのAI映像解析サービスが出展されている。AIが音声や出演者、テロップやシーンを認識してメタデータを付け、特定の人物が映っているシーンを抽出することなどが可能。スポーツ分野においては、重要なシーンやスコアボードの得点を判定することも

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点検・品質管理

新幹線台車の異音をAIで検知

JR西日本は山陽新幹線のぞみの台車が破断寸前のまま運行した問題の対策として、AIを活用して新幹線の走行音から異常を検知する技術を開発した。2019年度内に導入を目指している

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セキュリティゲート

空港の検閲探知犬の配置をAIで効率化

韓国の仁川国際空港は、50万件にもおよぶ旅客機の入港情報、37万件もの検疫・摘発結果、検疫探知犬の配置状況などを学習させ、検閲探知犬の最適配置などに活用している

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マーケティング

消費者の声を1300項目に分類、ブランド戦略で活用

ホンダは、言語理解研究所(ILU)の感性分析AI「ABスクエア」を駆使し、消費者の声を話題・勘定・意図に合わせて1300種類もの項目に分類している。感情に関しては「好意的」「中立」「悪意的」の3つに分類後、さらに「満足」「落胆」など81項目に当てはめる

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マッチング

AIが提案する物件マッチングサービス

ジブンハウスが提供する物件マッチングサービス「AiR」は、家族構成や好きなエリア、ライフスタイルなどの項目をもとに物件を紹介する

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医療

体調不良の緊急性を判断できるチャットボット

NAMは医療用緊急性判断チャットボット「ドクターQ」は、自然対話で柔軟な情報取得が可能

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トイレ

スマートメーターで会議室予約、トイレ空室確認

大崎電気工業は、トイレの空室確認やオフィスの会議室予約を可能にするスマートメーターを開発した

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ダイエット

食事写真から品目識別→栄養計算、カバー率90%(5200品目)

ヘルスケアアプリ「カロミル」は、食事画像解析AIで5200品目もの一般料理の識別が可能、そこから栄養の計算をすることができる

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スマホアプリ

スマホアプリ利用時の疑問にチャットボットが自動返答

フリマアプリの「メルカリ」はカスタマーサポート特化型AIチャットボット「Karakuri」を一部導入した。

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スマホアプリ

入力テキストに合った絵文字候補提示

Googleは、モバイルキーボードアプリ「Gboard」に入力中のテキストの内容に合った絵文字やGIF、ステッカーの候補をAIが提示する機能を追加した

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リアルタイム翻訳

通訳がいるかのように対話できるAI翻訳機

ソースネクストは、機能や性能を大幅向上させた通訳機「POCKETALK W」を発売している。74言語に対応しており、ボタンを押しながら話し、ボタンを離すと翻訳が行なわれる

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暮らし

自宅の高齢者の会話や血圧を解析、異常時は看護師に連絡

自宅で生活する高齢者の会話や血圧、体温のデータを解析し、必要があった場合は看護師に連絡できる仕組みを、NTTドコモは開発した

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バス・タクシー

バスターミナルのカメラで混雑把握・高度見守りサービス

九州大学、日立製作所、昭和バスを運営する昭和自動車の3社は、新しいバスターミナルに数台のネットワークカメラを設置し、混雑状況などを可視化する仕組みを構築する。バス運行計画の最適化に加え、高度見守りサービスに必要となる、人のふるまいの検知に関する実証実験も行なう

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マッチング

相手の好感度が分かる恋愛サービス

恋愛ナビゲーションサービス「AILL」はAIを使った相性診断サービスのほか、異性とのやりとりが開始されるとそれをAIが解析。改善点を指南したり、相手からの好感度をパーセンテージで表示したりする

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マーケティング

リアル店舗の分析(購買体験工場、オフシーズンの店舗活性化など)

RetailNext Japanは、AI搭載の最新型IoTセンサー「Aurora v2」をアウトドア用品店「フルマークス サッポロファクトリー店」で導入決定した。来店客とスタッフの導線や滞留をデータ化し店舗を分析するなどし、より高い購買体験やオフシーズンの店舗活性化などを目指す

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ライフライン・防災・災害対応

災害ツイートをAIが分析、人命救助に活用、デマ対策機能も

岩手県は、大規模災害時のツイートを人命救助などに活用するシステムを活用する。AIは投稿内容を救助要請、ライフライン、建物被害など30項目以上に整理。デマ対策機能も搭載し、デマが疑われる場合は参考情報として提供する

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宅配・郵便

郵便の配達ルート作成作業自動化、不在可能性や宅配ボックス有無も考慮

日本郵便は、AIを活用した配達ルート最適化をオプティマインドとともに検証している。従来、配達ルート作成はベテラン局員で14分、新人局員で44分かかっていたが、それを6分まで短縮。今後は、停車場所・停車時間などのフィードバック、ベテランのノウハウ、不在可能性、宅配ボックス有無などを考慮に入れてさらなる効率化を図る

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教育・学校

いじめ検知→担任教員や校長に自動通知

アメリカやカナダでは、いじめや電子タバコの検知などに、Soter Technologiesが開発したセンシング装置「フライセンス」が活用されている。たとえば、学校のトイレで普通とは違うレベルの騒音が発生した場合、ケンカやいじめを疑われる状況になったとき、校長や担任教員に自動通知される。アメリカとカナダではすでに200以上の学校で導入されている

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データ入力・文字起こし・OCR

市役所業務などでRPA・AI活用、国民健康保険のデータ入力など

滋賀県大津市と富士通は、「政策検討・立案へのデータ活用」「保育所入所選考へのAI活用」「市役所業務へのRPA適用」の3分野で連携協定を締結し2018年11月から2019年3月まで共同で有効性を検証する。RPA適用においては、「内部事務システムに臨時・嘱託職員の勤務記録データを入力する業務での業務」、「国民健康保険料に関する所得申告書のデータから公的年金収入および給与収入の金額を基幹システムにデータ入力する業務」での効果を検証

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データ入力・文字起こし・OCR

600万枚の報道写真をデジタル化、自動整理

The New York Timesは、1870年代からの600万枚もの報道写真が保管されている。これを、GoogleのAIツールとストレージを用い、デジタル化と分類を行なう。映っている人物や建物・ランドマークなどを画像認識技術で行なうほか、写真について説明した活字や手書きの文字も読み取る

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マッチング

保育所の入所選考ソフトを役所向けに提供開始、10日以上→わずか数秒

富士通は、AIが入所選考基準と保護者の希望をもとに、各保育所の割り当てを行なう実証実験を、これまで30以上の自治体で行なってきた。10日以上かかっていたこともある入所選考事務を、複雑な選考パターンやロジックでわずか数秒程度まで短縮でき、市区町村の役所向けにソフトウェアとして提供を開始した。今後は、紙で届いた申請者情報をシステムに入力する業務なども自動化するなど、自治体業務のIT化を進めていく見込み。《追記11/27》福島県郡山市が試験導入

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暮らし

AIスピーカーで行政子育て情報発信

浜松市と認定NPO法人「はままつ子育てネットワークぴっぴ」は、Amazon Alexa対応のスキル「ぴっぴ・浜松市子育て情報」を発表した。市内の子育て支援ひろばのスケジュールやお知らせを音声と画面で伝える

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事務

明細から経費だけを自動仕訳、経費精算作業をサポート

マネーツリーは個人資産管理アプリ「Moneytree」の有料機能「Moneytree Work 経費精算サービス」で、登録明細から経費をAIが自動判別する機能を搭載した

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暮らし

AIスピーカー(対話型音声操作で調べものや音楽鑑賞)

アメリカにおいて、AIスピーカー(スマートスピーカー)の利用台数は2018年9月末で5300万台に達した。シェアはAmazonの「Echo」が70%、Google Homeが25%

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